流れはフジテレビの側に無し

「韓流偏重批判」巡りネット大騒動　著名人から共感の声、フジ抗議デモ告知…

【俳優の高岡蒼甫さん（29）が韓流偏重とフジテレビを批判したことを巡り、2ちゃんねるで500以上もスレッドが乱立する大騒動になっている。著名人から共感の声が寄せられる一方、テレビ局の内情を訴える声もあるようだ。

　2ちゃんねるで騒ぎが過熱したのは、高岡蒼甫さんが2011年7月28日、所属事務所を解雇されたことをツイッターでほのめかしてからだ。

片山議員もツイッターで高岡さんと連絡

　高岡さんを支持し、フジテレビを糾弾する声はかなり多く、ネット上の書き込みだけに留まらない動きもみられる。

　フジテレビのスポンサー企業にクレームの電話で突撃する「電凸」を呼びかけることが、その1つだ。また、フジテレビで8月7日に抗議デモをしようという告知まで現れた。そこでは、「フジテレビは韓国のTV局ですか？」などと書いたTシャツの写真まで掲げられている。

　著名人の中でも、高岡さんの主張に共感を示す声も出てきた。

　元航空自衛隊幕僚長の田母神俊雄さんは、ツイッターで7月29日、「テレビで韓流ドラマが一日中流れていることに私も違和感を感じています」と明かした。そして、「公共の電波を使って韓国の情報戦略に協力することは止めてもらいたい。しかし、どこからかカネでも出ているのかもしれません」とつぶやいている。

　また、元横浜市長の中田宏さんは、ツイッターで、「正論言ってるよね。ずっとそう思ってた。一体どこの国のテレビって感じ」と高岡さんを支持。元国交相の中山成彬さんは、ブログで「乗っ取られているテレビ界の内実を知って我慢ができなかったのでしょう」と書き込み、自民党参議院議員の片山さつきさんもツイッターで、高岡さんと連絡を取ったとし、「彼が提起し皆さんが共有する危機感に焦点を当て、攪乱勢力を排して行きましょう！」とさえ呼びかけている。

　一方で、過激なフジテレビ批判に首をひねる人たちもいる。

「視聴者から要望が多いものを流しています」

　お笑いタレントの田村淳さんは、韓流偏重だと思えばフジテレビを見なければいいとツイッターで指摘。「ブームが去ればまた新しいブームがくるだけの事じゃないの？」と自らの見方を披露している。また、パーソナリティの浜村淳さんは、毎日放送のラジオ番組で、韓流がウケるのはよく出来ているからだとし、高岡蒼甫さんの発言については、「もの凄い反発が来ていますね」とした。

　テレビ業界からは、フジテレビにも内情があると訴える声もある。

　地方テレビ局勤務というブロガーは、そのブログ「ニセモノの良心」で、視聴率を取らないとCMを確保できないが、広告収入減でテレビ局に十分な番組制作費がないと指摘。韓国ドラマは購入費用が安いのにもかかわらず、視聴率をある程度稼げるという事情を説明している。

　そして、「要はコンテンツ業界のユニクロ。すげー安くてそこそこ品質がいい」とした。

　ただ、こうした意見も、ネット上でさらに批判を浴びている様子だ。

　2ちゃんの騒ぎは、毎日新聞サイトが海外に「変態ニュース」を発信したときを彷彿させるほどだ。フジテレビも、同じマスメディアとして叩かれており、規制に守られる中で視聴率集めに走っているところが反感を買ったらしい。

　フジテレビの広報部では、韓流偏重については否定し、こう説明する。

「朝から晩までやっているわけではありません。ゴールデンタイムもすべて韓流ではなく、ほかの国のものもあります。私どもとしては、適正ではないかと思っています」

　そして、制作費の指摘について、「韓国ドラマは、安く上げられるからということはありません。予算の都合ではなく、視聴者から要望が多いものを流しています。いいものは国籍を問わないと思います」としている。韓流番組については、視聴者からは、数十件の意見が来ており、「多すぎる」「見たいので続けてほしい」と多岐にわたっているという】

高岡蒼甫氏騒動でクライアントが慌て出す？スポンサー離れか

【高岡蒼甫氏の一連の騒動以降、動揺しているのはフジテレビ社内だけではないことが判明。その件についてTwitterにて詳しく述べられており、今後の動向や広告出稿への影響が出そうだ。そんなTwitterの投稿をまとめたのが以下である。

　「月曜から沖縄に来ていたＴＶ関係の知人が、例のフジテレビの騒ぎで慌てて帰って行った。局内よりもクライアントが動揺しているらしい。不買運動などが起こったら局としても命取りだ。そもそも高岡氏の発言は単なるきっかけで長年の局の放映姿勢がバッシングにあっているので収束の着地点が見えない」

　「確かにＣＸの韓国偏向報道姿勢は行過ぎな所があった。視聴者はそれを敏感に感じていたが、今回の高岡氏の件で溜まっていた不満がバッシングとなっていた。デモまで計画されているというから凄い。株主構成を考えればすぐには報道姿勢は変えられないだろう。だが広告出稿に影響が出るとそうはいかない」

　「ＣＸの韓国偏向の理由。株主構成≒広告主、K-popの権利関係が系列企業にある、安価な韓流コンテンツの費用対効果、等で局全体が親韓（反日）ムードの方向に進んでしまった。しかし放送という公的業務を生業としている限り偏向放映姿勢は糾弾されて然るべきだ。しかし今回の騒動は先行きが見えない」

　フジテレビの番組スポンサーについている企業としては、今回の騒動はかなりの痛手となっている。実際に視聴者からかなりの電話が来ているという。そしてネット上ではそんなスポンサー企業の不買運動なるものが行われており、掲示板にフジテレビスポンサーの一覧が貼られている。そうなると次に困るのは企業側で、スポンサーを降りるしかなくなってくる。

　そうなればフジテレビは新たなスポンサーを探すか、番組を打ち切りにするか、ほかの方法で対策するしかなくなってくるだろう。企業広告によって成り立っているテレビ番組。公共の電波を使い韓国ブームを“ゴリ押し”と受け止められてしまったツケなのだろうか】

　事の本質をよく理解できていないと思われる業界人のフジ擁護発言はほっといて、状況はフジにとって不利な方向に動いているようですね。やはり「公共の電波を使ってありもしないブームを捏造し、それによって私腹を肥やす」といった行為は、視聴者からすれば許せるものではありません。政治が国民を第一に考えなければ見捨てられるように、メディアも視聴者をこそ第一に考えなければ手ひどいしっぺ返しを食らうという話ですよ。特にネットが普及した今となってはね…。